山口壯環境大臣との「環境政策にかかる全国行脚」の意見交換会に島田眞路学長、飯山明裕水素?燃料電池ナノ材料研究センター長が参加しました

　令和4年6月16日（木）、山口壯環境大臣との「環境政策にかかる全国行脚」の意見交換会に島田眞路学長、飯山明裕水素?燃料電池ナノ材料研究センター長が参加しました。
　この意見交換会は、山口環境大臣が、環境政策に係る全国行脚として山梨県を訪れ、開催されたものです。
　山梨県は、脱炭素社会の実現に向けて、地域の特性を生かした再生可能エネルギーの導入や、水素?燃料電池技術の利活用などを推進しており、本学水素?燃料電池研究センターや県内外の企業等と連携し、水素?燃料電池関連産業の集積地「やまなし水素?燃料電池バレー」の実現を目指して、人材育成や普及活動など、様々な取組みを行っています。
　当日、長崎幸太郎山梨県知事は、山口環境大臣に対して、水素社会の実現に向けた支援を求める要望書を手渡しました。
　意見交換会で島田学長は、本学は、水素?燃料電池に関する研究を40年以上も前から進めてきた世界最高レベルの教育?研究拠点として、県や県内外企業と連携して水素?燃料電池関連製品の開発と関連産業の育成に取り組んでいることや、令和 6年 4月から新たな工学部をスタートさせ、クリーンエネルギーのコースを新設し、カーボンニュートラルのためのエネルギー問題解決に向けた教育を強化することなどを紹介しました。また、飯山センター長からは、燃料電池電動アシスト自転車の開発や大学の技術シーズを活用した地域企業支援など、本学における水素で脱炭素に貢献する取り組みについて説明を行いました。
　山口大臣は、「大学が地域と連携して課題に取り組むことは、新社会システムの構築のためにも重要である。脱炭素の取組みにとどまらず、再生可能エネルギーによる町おこしと地域の強靭化に繋がるよう、国もサポートしていきたい」と本学の取組みに対してコメントされました。